Q&A

まずは、床、壁、天井等といった建築の構造躯体としてご使用いただけます。

その他、階段や造作材、家具、土木（桁橋の路板、敷板、柵板）等と幅広くご利用いただけます。

詳しくは、「利用例集（建築）」「利用例集（建築以外）」をご覧ください。

耐震補強の要素として使用することはできます。

過去には、在来軸組構法やS造の耐震要素として用いられています。

CLTの普及が進む欧州や北米では、中大規模の集合住宅や施設等から小規模の戸建て住宅まで、幅広く使用されています。

その構造も、CLTだけで建てる建築物のみならず、鉄筋コンクリートや鉄骨との混構造での建築例も多数あり、拡がりをみせています。

できます。

CLTはオープン工法ですので、関連する法令・告示等に従いどなたでも設計いただけます。

設計にあたっては、本サイトに掲載している設計フローと、各段階で参照できる参考資料一覧をご活用ください。

関連告示のルールに従って基本プランをご検討ください。

関連告示や建築フローを参考に基本プランをご検討ください。

CLTパネル工法は、事業計画の段階から施工の段階まで交えて作成されることをお勧めします。

主な構造計算ルートとしては許容応力度計算（ルート1）、仕様規定、許容応力度等計算（ルート2）、保有水平耐力計算（ルート3）、限界耐力計算があります。

可能です。

選択肢としては、壁・床・屋根等すべてをCLTに置き換える対応と、現在のプランから床・屋根など、一部をCLTに置きかえる対応があります。

CLTにすべて置き換えると、検討されているプランの変更が必要になる場合があります。

部位別に置き換えると、変更箇所が少なくなり、かつ適材適所に使うこともできますが、個別の確認試験などが別途必要になる可能性があります。

可能です。

可能です。

しかし、CLTは面材として水平力も鉛直力も負担できる材料ですので、梁や柱などの軸材料での利用は、例えば（以前より使用されている）集成材や製材の方が構造的なメリットが大きいです。

CLTパネル工法に集成材等の梁を併用することもできますので、そちらの可能性も合わせてご検討頂くことをお勧めします。

CLTを構造躯体のみではなく、その表面の木目や積層面に被覆等をせず、ログハウスのように内装として用いる（いわゆる“現わし”とする）ことができます。

参考資料「CLT現わし使用のQ＆A」

準耐火構造の建物では、燃えしろ設計を行うことで、現わしで使用することができます。

しかし、建物に高い耐火性能を要求される耐火建築物では、現わしで使用することが現状できず、せっこうボード等の被覆が必要です。

防耐火上の要求性能は、建物の要求性能や規模、階数、建設地域などによって異なりますので、事前にお確かめください。

参考資料「ここまでできる『木造建築のすすめ』」

まだ事例が少なく、申し訳ございませんが一概にお答えできません。

建築フローの３．事業性の検討を参考にしてください。

建物のプランやCLTの使用部位により異なり、RC造と比較すると高くなる場合もあれば低くなる場合もあります。

CLTの材料費は加工の程度や量により異なるため、工場へ直接お問い合わせください。

参考資料　「製造企業一覧」

CLTだからと特別なことはなく、通常の木造と同じカテゴリーです。

ございます。

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